ホルモン療法とは
当院は、機能的な生理痛や子宮内膜症、子宮筋腫などの良性疾患による月経困難症状を抑えたり、更年期によるホットフラッシュなど様々なからだの不調を抑え、ホルモンバランスを整える目的でホルモン療法を行っています。
ひとことでホルモン療法といいましても、一生のうち女性のホルモン状態は年代によって様々で、更年期症状を改善させるために用いるHRT（ホルモン補充療法）もあれば、月経困難症や子宮内膜症等による症状の低減や治療を目的としたピル（LEP）や子宮内黄体ホルモン放出システムなど様々な種類があります。当院では自費診療も含め、様々な治療の選択肢を提示させて頂いております。ホルモンのゆらぎによって日常生活に支障が出ることのないようあなたの生活をサポートして参ります。
ピルによるホルモン療法
ひとことでピルといいましても、避妊を目的として使用される経口避妊薬（OC）もあれば、月経困難症や子宮内膜症、月経前症候群（PMS）、多嚢胞卵巣症候群（PCOS）など婦人科疾患の治療で用いられる保険適応の低用量エストロゲン・プロゲスチン配合剤（LEP）に加え、近年ではピルの重大な副作用である「血栓症」のリスクが少ないプロゲスチンオンリーピル（POP）など様々な種類があります。
又、目的によって使用方法、保険・自費は異なりますが、後述する子宮内黄体ホルモン放出システム（ミレーナ®）や上腕皮下に埋め込む避妊インプラント（ネクスプラノン®）など当院では女性が「ボディ・オートノミー（身体的自己決定権）」を大切にできるよう様々な選択肢を提示するようにしております。
OCやLEPの副作用としては服用して間もない頃は、不正性器出血（不正出血）、乳房の張り、吐き気などが現れることがありますが、飲み続けているうちに症状は軽減していくようになります。
また可能性としては、まれですが、血栓症などを発症させてしまうケースもあるので、服用中は定期的に血液検査なども行っていきます。
喫煙されている方、肥満の方、血栓症の家族歴、その他OC/LEPの禁忌事項に相当する方には前述のPOPなどをお勧めいたします。
器質性疾患に対するホルモン療法
子宮筋腫・子宮腺筋症・子宮内膜症、子宮内膜症性嚢胞（チョコレート嚢腫）などの「器質性疾患」は、強い月経痛や過多月経、貧血、慢性的な骨盤痛の原因となります。これらの症状に対する根本的な治療は手術療法ですが、病巣がそこまで大きくない方、閉経の近い方、これから妊娠を希望される方などホルモン療法の適応になる方は少なくありません。これらに対してはLEPを用いることもありますが、黄体ホルモン製剤（ジエノゲスト®）やGnRHアンタゴニスト製剤（レルミナ®）にて治療することで改善が認められる方も多くいらっしゃいます。病巣が子宮に限定する場合（子宮腺筋症など）ではミレーナ®もよい選択肢となります。ミレーナ®は子宮内で主に作用するため、全身へのホルモン影響を比較的抑えながら治療を行うことができます。
更年期症状のホルモン療法
日本人女性が閉経を迎える平均年齢は50±5歳といわれていますが、閉経前後の10年間を更年期といいます。
この世代になると女性ホルモンの一種であるエストロゲンは著しく減少していくのですが、その影響が身体に現れるようになると、自律神経失調症状（のぼせ、ほてり、発汗、動悸、冷え 等）をはじめ、精神症状（不安感、不眠、イライラする、疲労感 等）、身体症状（腰痛、肩こり、関節痛 等）がみられるようになります。
これらの症状が引き金となって日常生活に支障をきたしている状態にあると医師から判定されると、更年期障害と診断されます。
更年期障害は、様々な症状がみられるので、他の疾患によるものではないことをしっかり鑑別する必要があるため、血液検査で血液中に含まれるホルモンの濃度を調べる検査や内科的精査を行う必要があります。
検査などの結果により、更年期障害であると診断された患者様は、症状緩和の為治療を行うことが推奨されます。漢方薬のみで経過を見られることもありますが、HRT（ホルモン補充療法）を追加することで、症状緩和のみならず、将来的な骨粗鬆症や心血管イベントのリスクを下げることが期待されます。
HRTは、体内で減少しているエストロゲンを薬物療法によって補充していくことで、効果を発揮します。
HRTの本質はエストロゲンの補充ですが、エストロゲンの単独投与は子宮内膜癌（子宮体癌）の発症リスクをあげてしまう為、通常黄体ホルモンを併用して投与致します。
※すでに子宮を摘出されている患者様であれば、エストロゲンの単独投与となります。
HRT製剤を使用する際の副作用に関してですが、短期的には、不正性器出血（不正出血）や乳房の痛みや張りをはじめ、片頭痛、吐き気などの症状が数ヵ月続くことがありますが、次第に軽快致します。
長期間使用し続けるのであれば、乳がんや子宮体がん、血栓症などの発症リスクを上昇させることもあるので、年1回程度は定期的に検査（血液検査、超音波検査、子宮がん・乳がん検査）を受けていただくことになります。
